2月18日（土）の夕方5時から、金太郎セルズパワーの小樽忍路研修所の敷地内で、今年も「2023 小樽雪あかりの路 in OSHORO」が開催されました。地元の方々も楽しめるイベントとしては「OTARU フラメンコ マルベージャ（Kahoru & Yuko）」、「小樽太鼓衆 鼓響（THE MATURIYUKI）」、「浅原富希子＆ゴスペルクアイア(小樽 Sea of Grace)」といった演者たちによる、個性豊かなパフォーマンスが繰り広げられました。建物の屋根や壁面にはルーンマークやマレーシアの国旗などが映し出され、会場内を盛り上げていました。「雪あかりの路」は小樽市内でも3年ぶりに開催され、北海道新聞によると25万人以上の来場者があり賑わいを見せたと報じられています。
2023年2月の第1週に、マレーシアの代表団が金太郎Cells Powerの小樽忍路研究所と東京港区にある金太郎セルズパワー本社を訪問しました。代表団の長は、ニューヨークの元マレーシア総領事であり、パキスタンとバーレーンの元大使も務めたダト・アフマド氏でした。ダト・アフマド氏は、長年にわたり金太郎Cells Powerや関連企業と協力関係を築いており、金太郎細胞®による細胞療法の体験者でもあります。また後日、金太郎Cells Powerの創業者であるグラドコフ・アレクセイ氏と外山善一氏が駐日マレーシア大使を訪問し、同国との親交を深めました。
現在、弊社・金太郎Cells Power はアジア市場において飛躍的な拡大を続けています。今回は、ネパール国内の商標が登録されたニュースを、弊社のパートナーおよび利用者にお知らせします。すでにネパールのVIP顧客に向けて、金太郎細胞®による細胞療法を行っており、多くの方々からの信頼を獲得しています。今後はネパール国内での私たちの再生医療・細胞療法が、ネパール政府公認のものとなるよう尽力するとともに、それらが実現することをとても楽しみにしています。
新年、明けましておめでとうございます。旧年中は大変お世話になりました。本年もあなたにとって素晴らしい年でありますよう、心よりお祈り申し上げます。同時に、私たちの細胞療法がより多くの人々の健康に多大な貢献をし得る時代が、もうそこまで来ていることを確信しております。 人々は今、程度の差こそあれ何らかの形で変化を感じ取り始めています。それも地球規模で進行している重要な変化についてです。とは言え、その兆しにすら気づいておらず、何も心配していない人たちがいることもまた事実です。しかし、世界では悲惨な戦争や紛争が勃発しています。それによって誘発されるのは人々の生活に密接したエネルギー問題や食糧問題であり、引いては深刻な金融問題にまで発展しかねない状況です。構築された社会制度や法律の範囲内で、私たち人類は生と死の間に境界があることを知っています。では、健康と病気の間には何があるのでしょう。病気や老いや寿命などの本質な問題について、私たちはどこまで分かりやすく説明することができるのでしょうか。国境、政治、核ミサイルの可能性、それらは誰かを救うことは全くできません。自分の生命と自分の健康に関しては、それぞれが自分自身で責任を負う必要があります。正常で健康的な精神を保つためには、優しい言葉が必要です。同様に、生物の身体にとっては免疫システムが何よりも必要かつ重要な存在となります。私たち人間の免疫システムは、多くの感染症の攻撃に晒されながら、長い時を経て構築されてきました。しかし、未知のウイルスに対する免疫は誰も持っていないのです。さらに、確固たる免疫システムができるまでには百年単位の時間が必要となります。有名な医学雑誌「ランセット誌」に掲載された情報をここで声高に主張したいわけではありませんが、今回の新型コロナウイルスのパンデミックが人為的な起源であるという考えを排除することは、やはり不可能なことです。 https://www.thelancet.com/journals/lancet/article/PIIS0140-6736(22)01585-9/fulltextThe proximal origin of SARS-CoV-2 remains unknown. There are two leading hypotheses: that the virus emerged as a zoonotic spillover from wildlife or a farm animal, or that the virus emerged ...
弊社・金太郎Cells Power は、世界に向けて知的財産登録の拡大を積極的に行っています。今回は、インドネシア国内の特許を取得しました。このニュースを弊社のパートナーおよび利用者にお知らせします。インドネシアで金太郎細胞®は「活性化幹細胞製造方法」（第00201809663号）で特許を取得しました。